人材マネジメント方針

人事方針

 2013年に策定した人事方針に添い、社長からダイセルグループ全社員に対して下記のメッセージを発信し、人事方針にこめた思いを社員全員で共有しています。また、日本語以外にも5カ国の言語に翻訳し、ダイセルグループ全体で、グローバルでの共通理解を図っています。

世界中のダイセルグループで働くみなさんに、グループを代表して人事方針をお届けします。
人事方針とは採用、育成、配置、処遇など様々な人事施策の根本にある考え方であり、私たちダイセルグループは、それを『人は成功の基礎』と定めました。そもそも企業は人がいなければ成り立たないものです。また人の大切さをうたう企業もたくさんあります。私たちが“人”と言うとき、そこには特別な思い入れがあります。なぜなら人には無限の力が宿ると心の底から信じ、そこから生まれる可能性に賭け、ときに会社の命運さえ託して未知なる世界を切り拓いてきた、まさにその歴史の積み重ねの上に今日の私たちがあるからです。私は、未来の成功もまた、人なくしては為し得ないと確信しています。人が、人こそが成功の基礎である。ダイセルグループの確固たる意志を、改めてここに人事方針として掲げ、この言葉に込めた思いを全員で共有したいと考えます。

株式会社ダイセル 代表取締役社長札場 操

人事ガイドライン

 ダイセルグループでは、グループ共通の人事ガイドラインを設定し、2013年よりガイドラインに基づく人事制度の整備を開始しました。人事ガイドラインとは、グループ全体で共通して守るべき人材マネジメントの指針であり、採用、処遇、人材育成、評価、労政にわたり、基本的な考え方、遵守事項、推奨事項を定めています。

 基本的な考え方には、例えば、「各国、地域の法律や規則、会社の規則や倫理の遵守」や「一人ひとりのキャリアを会社・職場・個人それぞれが考え、育成につなげる文化の醸成」が含まれています。また、推奨事項の一例を挙げると、評価に関してMBO(目標管理)を人事管理の中枢と位置づけています。実際、こうした指針に従い、タイや中国の一部拠点でMBOをベースとした評価制度を導入し、その後も継続してMBO研修を実施することで定着を図っています。

 今後も人事ガイドラインを活用し、グローバルに同じ基準で、社員の能力やモチベーションを高められるような人事制度の構築と制度定着に向けた取り組みを進めていきます。

項目 目的 基本的な考え方
採用
  • ダイセルグループ基本理念、人事方針(Will、Diversity & Inclusion、Integrity)に共感する人材を採用する。
  • 強い意志(Will)、誠実さ(Integrity)をもって新たな価値を創造できる人材を採用する。
  • 人種・国籍・性別などにかかわらず、公平・公正な採用活動を行う。(Diversity & Inclusion)
処遇
  • 「やれば報われる」企業風土を醸成する。
  • 会社の業績と個人の業績がともに反映される人事制度とする。
  • 各人の人事方針(Will、Diversity & Inclusion、Integrity)への取り組み姿勢と会社への貢献に基づき、フェアに処遇に反映できる制度とする。
  • 処遇決定における公正性、透明性を確保する。
  • 自社の報酬水準の妥当性を常に検証する。
人材育成
  • 人は成功の基礎であるという人事方針に照らして、計画的、効果的な育成を実施する。
  • それぞれの国や地域で定められた決まりごとに則し、安全と品質を守りながらきちんと仕事ができる人を育成する。
  • 自らの強い意志と決断により自発的に物事に取り組む人に、より高い役割、より広い職務に挑戦する場を提供し、成長につなげる。
  • 様々なバックボーンや価値観の中で議論する場を提供し、刺激を与えあうことで社員の視野を広げる。
  • 自己研鑽への意欲を高め、社員の能力向上へのサポートを最大限実施し、社員のエンプロイアビリティを高める。
  • 一人ひとりのキャリアを会社・職場・個人それぞれが考え、育成につなげる文化を醸成する。
評価
  • 人事評価制度を通して、人事方針・価値観の浸透、人材の育成、適正な処遇を実現し、会社の成功の基礎とする。
  • 各人の成果を適正に評価する仕組みとする。
  • 人事方針(Will、Diversity & Inclusion、Integrity)に取り組む姿勢や結果に至るプロセスも考慮する制度とする。
  • 評価制度を通して上司と部下のコミュニケーションを促進し、人材育成につなげる。
  • 公正、かつ透明な人事評価とする。
  • 制度の浸透を通し、客観的事実による評価を実現する。
労政
  • 社員の人間性を尊重し、社員一人ひとりが自ら持てる力を発揮できる職場環境を実現することにより、生産性を向上する。
  • 各国、地域の法律や規則、会社の規則や倫理を遵守する。
  • 多様性を認め、互いが歩み寄ってコミュニケーションを図ることにより良好な職場環境を実現する。
  • それぞれが仕事を通じて人々の生活や社会に貢献し、社会から信頼される会社にする。
  • 諸問題について、会社と社員が、相手方の立場を理解し、交渉および協議による解決を図る。
  • 社員とのコミュニケーションを重視し、社員が心身ともに健康に働ける職場環境とする。
  • 良好な職場環境を通じて職場全体の生産性を向上し、適正な人員を維持する。