心と身体の健康

当社は健康経営戦略マップを作成し、健康経営で解決したい経営課題と健康維持・増進のための各施策とのつながりをミエル化しています。各施策は、その効果を測る指標を設定し、中期目標を定め、CAPD^※サイクルを回して取り組んでいます。これらの取り組み状況は定期的に当社ウェブサイトにて公表しています。

当社では、健康経営戦略マップに基づき、各健康指標について中期目標を設定しています。また、これらの指標の年度実績および経年変化を継続的に把握し、効果検証や健康経営施策の見直しに役立てています。

社員一人ひとりが個性と能力を最大限に発揮し、いきいきと健康的に働ける職場環境を提供するため、2003年に企業・労働組合・健康保険組合の代表によるヘルスケア委員会を設立しました。

グループ全体のヘルスケアサポートのさらなる充実を図るべく、中央ヘルスケア委員会および、事業場ごとに事業場ヘルスケア委員会を設置しています。

2022年度には、グループ全体の健康維持・増進の活動を底上げ・加速するため、健康経営専任組織として事業支援本部に「グループ健康サポートセンター」を設置しました。また2026年1月には、スポーツを通じた健康増進や社内外のエンゲージメント向上、地域社会への貢献を一層推進することを目的として、「健康・スポーツエールセンター」へと組織改編しています。

当社グループ社員一人ひとりの自律的かつ積極的な健康づくりを支援し、個々の生活の充実と会社の継続的な発展の両立につなげるため、健康経営専任組織として事業支援本部に健康・スポーツエールセンターを設置し、グループ全体の健康維持・増進を目指しています。

当社グループ全体のヘルスケア活動における計画・施策の立案、仕組みの整備に加え、事業場ヘルスケア委員会の取り組みの進捗確認およびサポートを行っています。ヘルスケア活動の施策立案に際しては必要に応じて外部関係機関のアドバイスを受けています。

各種健康教育や健康イベントの開催、ストレスチェックの集団分析結果に基づく職場環境の改善など、事業場におけるヘルスケア活動の計画を立案し、実行しています。なお、職場環境改善は職場のラインリーダーと連携して取り組んでいます。

当社グループでは、各事業場に常駐している14名（2026年4月末現在）の保健師が事業場を越えた保健師チームとして協力体制の構築と情報共有化を進めています。同チームは、ココロとカラダの健康づくりワークショップに参画することで職場環境改善をサポートするほか、人事階層別研修、新卒者・経験者採用時の導入研修に講師として携わり、心と身体の健康に関する教育を担当することで、不調者発生の予防、保健師自身の企画力や講師力の向上につなげています。

また、定期的に保健師から「いきいき職場だより」で心と身体の健康管理情報を発信し、社員自らが健康維持や病気への予防対策を講じられるよう啓発しています。

当社では、メンタルヘルス不調者へのフォロー体制強化のため、精神科医4名（2026年4月末現在）が地域を分割して担当し、それぞれの地域でよりきめ細かい対応が行える体制を構築しています。

当社グループでは社員の皆様に促進してほしい6つの健康行動を「健康アクセル6」と命名し、各種施策を展開しています。「運動」「食事」「睡眠」「減酒」「禁煙」「体重」のテーマごとに、社内SNSなどで、経営トップ自身の健康保持・増進の取り組みの発信や、保健師によるオンライン教育を実施しています。今後も、情報発信を通じて、社員のヘルスリテラシーの向上と行動変容の促進に取り組んでいきます。

社員とその家族の健康維持・増進を目的に、健康行動促進アプリ（Pep Up）を活用した健康行動促進イベントを実施しています。

「Pep Up」では、健康診断結果の確認や日々の健康記録ができるほか、健康行動やイベント参加に応じてポイントを獲得し、電子マネーや商品などと交換することができます。

なお、2026年4月末時点のアプリ登録率は58.3%となっており、今後も楽しみながら継続できる健康づくりを通じて、社員とその家族の健康意識向上と健康行動の定着を推進してまいります。

年2回のウォーキングイベントを開催し、楽しみながら日常的な運動習慣の定着を促進しています。
参加を通じて、社員同士のコミュニケーション活性化にもつなげています。

野菜摂取量を簡単に測定できる「ベジチェック」を活用し、自身の食生活を見直す機会を提供しています。測定結果を通じて、日々の食習慣への気付きと行動変容を促進しています。

2025年度より、専門の医師による「睡眠セミナー」開催を通じて、睡眠の質向上と健康意識の醸成を図っています。

2025年度より、無料配布されたノンアルコール飲料を活用し「純アルコール摂取量」をコントロールしながら、自身の飲酒習慣を見直す4週間のプログラムを実施しています。

2024年度より、卒煙に挑戦するチャレンジャーとそれを支えるサポーターが3人1組でチームを組み卒煙にチャレンジする卒煙マラソンを定期的に開催しています。

当社では受動喫煙による健康障害リスクを考慮し、事業場内の喫煙スペースを限定してリスク低減に努めています。また、健康保険組合では、2020年10月より、会社と共に推進する健康経営強化の取り組みとしてオンライン禁煙支援プログラムを無料で提供しています。

法令に則り、当社社員に定期健康診断を実施しており、2025年度の受診率は100%でした。また、二次検査の受診率を向上させるため、定期健康診断後の保健師フォロー面談において二次検査受診を勧奨しています。

健康保険組合に実施が義務付けられている「特定健康診査・特定保健指導」を会社と健康保険組合が連携して実施し、これらの結果や問診回答の内容を分析して、社員の健康状況を把握しています。当社では国が掲げた目標値である特定健康診査実施率90%以上、特定保健指導実施率55%以上を目標に掲げ、生活習慣病の予防に取り組んでいます。2025年度は、特定健康診査実施率は、対象5,839名に対して、86.3%、特定保健指導実施率は、対象895名に対して、57.5%となっています。引き続き実施率の向上に努めていきます。

当社は従来から「いきいき職場づくり」を目指し、ストレスチェックなどを活用して現場主体で職場運営の改善を図るなど、積極的に取り組みをサポートしています。2025年度のストレスチェックの受検率はグループ全体で98.7%でした。受検後、面談を希望する高ストレス者には医師面談を実施しています。また、医師面談を希望しない高ストレス者には保健師によるフォローアップを実施しています。さらに、ストレスチェックの集団分析結果を基に、事業場ヘルスケア委員会で職場環境改善計画を立案し、社員の健康維持・増進に取り組んでいます。

当社では、リーダー職^※（管理職）を対象にしたラインケア研修、セルフケア研修を実施しています。これらの研修は、外部講師によるラインケアやストレスへの対処法の基礎知識、メンタルヘルスの向上などに関する講義に加え、体験型ワークを通してコミュニケーションの向上を図るものです。また、新入社員・経験者採用社員・新任リーダー職の階層別研修において、保健師によるオンラインメンタルヘルス研修を導入しています。

当社では職場の健康課題に応じて、職場リーダーが主体的に心と身体の健康づくりに取り組むことができるように、「ココロとカラダの健康づくりワークショップ」をオンラインで開催しています。ワークショップでは、ストレスチェック集団分析レポート、健康診断集団分析レポートをインプットして、職場リーダー間でグループ討議を実施し、自職場における改善計画への落とし込みを行い、各職場での実践を促しています。2025年度は全15回開催し、250名の職場リーダーが参加しました。

ダイセル健康保険組合は、無料の健康相談窓口を設置しています。外部機関にて、常勤の医師をはじめとする経験豊かなヘルスカウンセラーが24時間・年中無休体制で電話による健康相談に応じます。リモートワークが長引くことによる体調不良や、日常生活での不安なども気軽に相談できます。なお、プライバシー保護のため、個人情報や相談内容は、会社や健康保険組合には一切開示されません。

当社グループでは、働く女性がより活躍できる、男女共にサポートしあい働きやすい職場を目指すための取り組みの一つとして、男性社員含む全社員を対象に、女性特有の健康課題｢貧血｣｢部下からの相談｣｢不妊治療と仕事との両立について｣に関するeラーニングを、2025年10月、11月、12月の3回に分けて実施しました。男女問わず幅広い年代の当社グループ社員7,249名が受講しました。今後も、女性社員がよりいきいきと働き続けられるよう、男性社員を含む全社員を対象に、女性特有の健康課題に関する情報発信、研修を継続して実施していきます。

当社グループでは2015年度より、海外赴任者の赴任先における勤務状況の確認をしています。2017年度からは、長時間勤務者に対して国内基準に準じた保健師面談などのフォローを実施し、適切な健康管理につなげています。また、保健師による海外拠点訪問やオンライン面談による海外赴任者への健康指導・相談・支援を継続して実施しています。

また、世界的な健康問題である三大感染症と呼ばれる結核、マラリア、HIV/AIDSを含む各種感染症の予防に関する情報を赴任前の保健師面談で啓発するなど、注意喚起を行っています。また、感染するリスクのある感染症の予防接種を実施しています。赴任後も、専門医療サービス会社（インターナショナルSOS社、WellBe社）と提携し、海外赴任先における治療や国外搬送も含め、医療の支援体制を整えています。

今後も引き続き現地で重要なポジションを担う海外赴任者の健康の維持・向上を図っていきます。

2025年度、社員・ご家族・取引先・地域住民の皆様の健康維持増進に向けて、当社がオフィシャルパートナーを務めるガンバ大阪の選手・コーチを招いた「サッカー教室」を開催しました。当日は、合計200名の方々にご参加いただきました。併せて、健康チェックブースを設けて、血管年齢・骨健康度・運動機能・野菜摂取量を測定し、保健師による健康ワンポイントアドバイスを実施しました。

当社グループでは、これからも、社員に加えご家族・取引先・地域住民の皆様も含め、一人ひとりが心身共に健康であることを目指した健康経営に取り組んでいきます。