⽬指す人財像
多様な社員が全員、存在感と達成感を味わいながら成長する「人間中心の経営」を進めることを掲げています。世界中の様々な考え⽅や⽂化を持つ⼈を受け容れ、お互いを尊重し、あるいは協調することで、グループ全体の⼒を最⼤限に発揮していきます。
基本的な考え方
当社グループは「ダイセルグループ人事方針」およびグループ共通の人事ガイドラインに基づき、人事施策を行っています。
当社グループは人財を経営活動の源と位置づけ、全ての多様な社員がいきいきと働き、持てる能力を最大限に発揮できる環境や風土づくりを目指しています。人財育成にあたっては以下の基本的な考え方を定め、一人ひとりが相手の立場を理解し、情熱を持って課題をやり抜く人財に成長するようサポートしています。
- ⼈の成⻑こそが会社の成⻑である
- より⾼い成果を求めて課題に挑戦する過程が⼈の成⻑につながる
- 「⼈」を信頼し、⼤切にする会社⾵⼟をベースに、全社員がそれぞれの⽴場で役割と責任を認識して人財育成に取り組む
人財育成の⽅法
当社は、下図のように様々な⽅法で社員の能⼒向上を図っています。社員の職位や能⼒などに応じ、これらを上⼿く組み合わせることで人財育成の効果をより⾼めています。
人財育成の方法と内容
| 方法 |
内容 |
| OJT |
- 人財育成の基本となるもの
- 仕事を通して職場で計画的に実施されるもの
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OFF-JT
（集合研修など） |
- 職場を離れて実施されるもの
- OJTで得られない体験の場
- 異質の中でカンカンガクガクを通して個性を磨く
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| 自己啓発 |
- 個人の成長を支える原点
- 自らの意思で自己革新を積み重ねる
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ローテーション
(担当や役割の変更) |
- 仕事の枠や経験を広げ、より大きな器に成長する
- 持てる⼒をさらに発揮するために、職場や仕事を替える
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アセスメント
（能力の棚卸し） |
- 会社や部⾨の基準、客観的な基準で、能⼒を棚卸しする
- 強み／弱みを知って研鑚につなげる
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人財育成プログラム
社員の能⼒開発のため、多岐にわたる人財育成プログラムを設けています 。
キャリア開発に関する
教育訓練・制度
当社は継続して、社員のキャリア開発を進めており、年間の人財育成計画を作成しています。中⻑期的に個々の成⻑を促進し、社員の希望を会社のゴールと結び付けることがその狙いです。
- キャリア研修
- 新任社員からグループ企業新任役員まで、職能等級制度に基づき、求められる役割や責任を果たせる人財の育成を⽬的として、階層ごとの教育研修を実施しています。企業倫理、基礎的な法律知識など社員として知っておくべき考え⽅やルールの理解をはじめ、コミュニケーションやマネジメントなどのスキル向上の促進にも努めています。
進級者だけでなく、期中に経験者採⽤で⼊社した社員も対象とし、学んだ知識や技能をいかに職場で実践させるかに主眼を置いた研修を通して、進級・⼊社後の動機付与や⼈脈構築、個々の能⼒向上や⾏動変容を促しています。
- マネジメント研修のグローバル展開
- 2019年度には、セイフティSBUの海外拠点から参加者を募り、マネジメント研修を大阪本社で開催しました。目的の一つは、国を超えて、他拠点のマネジャーと刺激し合う中で、より高い目線でのマネジメントスキルの必要性について気付きを与えることにあります。2日間の研修で、キャリアビジョン、リーダーシップ、ダイセルでのマネジメント、戦略策定のステップなどのプログラムを実施し、研修後のフォローも実施しました。
- 自己申告制度（社員の声を聴く仕組み）
- 社員⾃⾝が考える将来のキャリアを会社へ意思表⽰する自己申告制度を設けています。社員は毎年⼀度、職種や勤務地、⾃⾝のキャリアに関する⾃⾝の考えを、上司へ申告します。上司は社員との対話を通じて、希望や適性、能⼒などを考慮しながら、社員がより成⻑・活躍できるよう、配置や育成⽅法を検討します。
- 人財育成計画
- 社員のキャリア開発を継続的に進め、年間の人財育成計画を作成しています。中長期的に個々の成長を促進し、社員の希望を会社のゴールと結び付けるのがその狙いです。
キャリア開発の一つとして、後任者計画を実践しています。それは、後任候補者の適切な選出と育成を通じて、重要なマネジメントのポジションでリーダーとなれる人財を長期的に確保することを目指しています。後任者計画は海外でも一部で展開しており、セイフティSBUの海外拠点で定期的な見直しも行っています。
こうしたプログラムを継続して活用し、世界中でマネジメントの長期安定につながる、より強力な体制を築けるよう取り組んでいきます。
専門能力開発に関する
教育訓練・制度
モノづくり企業である当社にとって、モノづくりの基礎を支える技術者の育成は、重要な課題です。入社1年目の「モノづくり研修」から管理職になるまでに求められる様々な専門技術・実践方法を身に付ける研修までを組み込んだ教育カリキュラムを整備しています。
- 技術者向け人財育成プログラム
- 当社では、技術者向け人財育成委員会を定期的に開催し、専門技術に加えて、財務面の知識習得を目指す育成プログラムの進捗報告やプログラム内容についての検討を行っています。本プログラムの受講は、技術職の社員が管理職に昇格するための要件の一つで、数年をかけて技術者としての力量を高めます。
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- 技術者向け育成制度
- 企業にとって持続的成⻑は使命であり、その原動⼒となるプロダクトイノベーションおよびプロセスイノベーションをより強⼒に推進していく必要があります。そのためにプロフェッショナル集団として技術系人財の果たすべき役割は特に⼤きく、個々⼈の成⻑が必須です。個々の成⻑をサポートするため、当社では若⼿技術者を対象に技術者育成の仕組みを構築しています。
- 卓越技能職認定制度
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モノづくりを⽀える技能を⼤切にし、必要な技能を育む⾵⼟を醸成するための重要な人財育成の仕組みとして運用しています。2023年4月現在、61名を当社の卓越技能職として認定し、卓越技能職というキャリア⽬標を掲げることで、社員の仕事に対するやりがいやモチベーションを⾼め、当社のモノづくりを⽀える⾼度な技能・ノウハウのさらなる深掘りやいっそうのレベルアップを図っています。
また、同時に当社の経営基盤である「安全と品質の確保」を確たるものにしていくために、それらの技能を次世代にしっかりと伝え、後継者育成を計画的に進めていきます。
