サステナビリティ / 社会性報告 魅力ある職場づくり人の成長のサポート

基本的な考え方

当社グループは「ダイセルグループ人事方針」に基づき、多様な社員が存在感と達成感を味わいながら成長できるようサポートしています。人への投資を進める裏には、社員一人ひとりが技と心を磨き、会社という場を活用して自己実現を叶えて欲しいという思いがあります。自己実現を目指す中で、自分の仕事に誇りをもって仕事をし、よいものを社会へ送り出すことで、社会の人々の幸せに貢献していきます。

人財育成にあたっては、以下の基本的な考え方を定めています。

  • それぞれの国や地域で定められた決まりごとに則し、「安全」「品質」「コンプライアンス」を最優先に、仕事ができる人財を育成する。
  • 多様な人財が成長できるよう、一人ひとりに合わせた公平な育成機会の提供と適正配置を実施する。
  • ダイセルグループがワンチームとして機能するため、チームワークを重視する人財を育成する。
  • 専門性を磨き、得意領域で輝ける人財を育成する。
  • 自己研鑽への意欲を高め、社員の能力向上へのサポートを最大限実施し、社員のエンプロイアビリティ向上に努める。
  • 一人ひとりのキャリアを会社・職場・個人それぞれが考え、育成につなげる文化を醸成する。

推進体制

当社グループでは、人事グループは人事担当役員の下各事業場・国内グループ企業各社と連携し、各種の研修プログラムを推進しています。
各工場の製造現場を担うオペレータや技術者については、全社の教育訓練を担う組織として設立した「教育訓練センター(TRC)」が、オペレータや技術者の必須要件である「知識」「経験」「行動」を体験しながら学べるよう、模擬プラントを活用した教育を行っています。
育成ローテーションは、人事グループと経営トップ・各SBU担当役員などで構成する適正配置委員会に諮り、情報共有を行いながら一人ひとりの育成計画に基づいて実施しています。
また、2023年4月1日付で「キャリア支援室」を設置しました。当社でのキャリアは、会社から与えられるものではなく上司との対話などを通じて社員自らが描き、選択していくものです。しかしながら入社年次が浅い社員など、一人では考えることが難しく、悩む社員もいます。キャリア支援室はそのような社員のキャリア形成をサポートする組織です。

社内および協力会社への安全教育

人財育成制度

当社は、様々な方法で社員の能力向上を図っています。社員の職位や能力などに応じ、これらを組み合わせることで人財育成の効果をより高めています。

人財育成制度・人事制度

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制度名 内容
OJT
  • 人財育成の基本
  • 仕事を通して職場で計画的に実施する
OFF-JT
(集合研修など)
  • 職場を離れて実施されるもの
  • OJTで得られない体験の場
  • 異質の中で侃々諤々を通して個性を磨く
自己啓発
  • 個人の成長を支える原点
  • 自らの意思で自己革新を積み重ねる
ローテーション
(担当や役割の変更)
  • 仕事の枠や経験を広げ、より大きな器に成長する
  • 持てる力をさらに発揮するために職場や仕事を替える
アセスメント
(能力の棚卸し)
  • 会社や部門の基準、客観的な基準で、能力を棚卸しする
  • 強み/弱みを知って研鑽につなげる
自己申告制度
(人財育成ノート)
  • 社員自身が考える将来のキャリアを会社へ意思表示する自己申告制度を導入。毎年一度、職種や勤務地・自身のキャリアに関する考えを、上司へ申告する
  • 上司は社員との対話を通じ、希望や適性、能力などを考慮し、社員がより成長・活躍できるよう、配置や育成方法を検討する
人財育成計画
  • 中長期的に個々の成長を促進し、社員の希望を会社のゴールと結び付ける、年間の人財育成計画を作成
  • 後任候補者の適切な選出と育成を通じて、重要なマネジメントのポジションでリーダーとなれる人財を長期的に確保する後任者計画を作成(国外でも一部展開)
キャリアチャレンジ制度
  • 当社社員のキャリア自律を応援する制度。通常のローテーション(人事異動)だけではなく、社員が自ら描くキャリアに向け新たなチャレンジができる仕組みとして運用
技術者育成制度/事務系育成制度
  • 個々の成長をサポートするため、若手技術者を対象に技術者育成の仕組みを構築
  • 個々の成長をサポートするため、若手事務系社員を対象に事務系社員育成の仕組みを構築
フェロー職制度

フェロー職は旧制度のプロフェッショナル職に相当します

  • 特定専門領域において秀でた技術力や専門知識を持ち、課題解決への貢献が期待される人財の育成を目的に、フェロー職制度を運用。自分の意志でキャリアを選択し、強みを磨いていける仕組みを構築
    【目指す人財像】
    1. (1)特定専門領域における権威や第一人者として中心的な役割を担うことができる人財
    2. (2)若いうちから専門技術/知識の習得にチャレンジし続ける人財

      2024年3月末現在、10名のフェロー職がその専門領域の中心的な役割を担っている

卓越技能職認定制度

卓越技能職
認定制度

  • モノづくりを支える技能を大切にし、必要な技能を育む風土を醸成するための重要な人財育成の仕組みとして運用

    2024年3月末現在、61名を卓越技能職として認定

  • 並行して「安全と品質の確保」を確たるものにするため、後継者育成を計画的に進めている

ESGデータ集P6 人の成長のサポート

自らキャリアを選択できる人事制度

当社の人事制度は、社員の挑戦を応援し、仕事の過程や成果に十分に報いることを大切にしています。

2021年4月にリーダー職の人事制度改定を行い、従来のゼネラリスト志向から、専門職やマネジメント職へとキャリアプランを複線化し、個人の適性に応じてキャリアを選択できるようにしました。また、進級要件から経験年数を撤廃し、能力に応じて早期にキャリアアップできる仕組みに変更しました。

2022年4月には組合員の人事制度も改定し、社員一人ひとりがより主体的に当社でのキャリアを選択できる仕組みへと変更しました。CreatorコースとExpertコースに複線化し、各コースで期待される役割を明確化しました。評価手法もシンプル化し、上司との対話を通じて本人が成長を実感でき、その成果に報いられる工夫を取り入れています。

当社では管理職をリーダー職と呼称しています。

人財育成を目的とした評価制度

当社では、人財育成を最大の目的とし、リーダー職および組合員に対してMBO(目標管理制度)を用いた人事評価を行っています。各部門の目標を個人レベルにブレイクダウンし、個々の目標の達成度に応じた評価を年1回行います。「対話・成長・成果」というキーワードを掲げ、上司と部下が徹底的に対話することを重視しており、その根底には、対話で培った相互理解と信頼を基に、自らの意志で高い目標に果敢にチャレンジすることが一人ひとりの成長につながるという考えがあります。MBOにおいても四半期ごとの評価者と被評価者との対話を通じて、きめ細かな目標管理を実施しています。なお、年1回の評価とは別に四半期ごとに表彰制度を設けており、顕著な貢献があった社員をタイムリーに評価しています。
さらに、成果だけではなく、それぞれの職種や等級に応じた行動評価も行っています。評価の結果は本人へフィードバックする仕組みにしており、最終的には報酬に反映されます。
評価制度は全社へ開示するとともに、人財育成につながる適切な評価が行われるよう評価者・面談者研修を実施し、制度の公平性・公正性を確保しています。
なお、リーダー職には年に1回の多面評価(メンバーズオピニオン)を実施しており、同僚や部下などからの多面的な意見を知ることで自己理解を促進する機会としています。

人財育成プログラム

社員の能力開発のため、多岐にわたる人財育成プログラムを設けています。

教育訓練体系

教育訓練体系

組合員の人事制度をCreatorコース、Expertコースに複線化し、各自の能力に応じた等級を設けています。
Creatorコース…C1/C2/C3/C4
Expertコース…E1/E2/E3/E4/E5/E6/E7/E8/E9

新入社員育成

主戦力としてできるだけ早期の活躍を促すため、新入社員に対しては社会人としての基本事項から生産現場における実践的な能力習得までを見据えた教育訓練を計画・運用しています。
西播磨研修センターで企業人としての基礎や会社方針などを身に付けた新入社員は、その後教育訓練センター、生産現場での実習(3交替勤務を含む)を通じて、モノづくりの会社で活躍する人財としての基本事項を習得します。

新⼊社員研修スケジュール

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新⼊社員研修スケジュール
新⼊社員研修スケジュール

モノづくり研修

新卒の新入社員は、全員がまず工場配属となります。入社1年目の「モノづくり研修」において生産の最前線を実体験し、モノづくりや工場運営に関する基礎知識を習得します。

工場での基盤整備や3交替実習を通じて、各人が見て、聞いて、肌で感じ取った多くの“気付き”について、工場運営のキーワードである「安全」「品質」「納期」「コスト」「環境」と関連付けて考えを深め、各現場での個別課題に取り組みます。

現場でアドバイスや指導を受けながら、現場を支える多くの人々と接点を持ち、当社が大切にしている“モノづくりへのこだわり”という価値観を共有する人財に成長していくことを期待しています。

キャリア開発

社員のキャリア開発を継続的に進めており、年間の人財育成計画を作成しています。中長期的に個々の成長を促進し、社員の希望を会社のゴールと結び付けることがその狙いです。

キャリア研修

新入社員からグループ企業新任役員まで、職能等級制度に基づき、求められる役割や責任を果たせる人財の育成を目的として、階層ごとの研修を実施しています。企業倫理・基礎的な法律知識など社員として身に付けるべき考え方やルールの理解に加え、コミュニケーションやマネジメントなどのスキル向上にも努めています。

キャリア研修は、進級者だけでなく、期中に経験者採用で入社した社員も対象としており、学んだ知識や技能をいかに職場で実践させるかに主眼を置き、進級・入社後の動機付けや人脈構築、個々の能力向上や行動変容を促しています。
2023年度は延べ289名の社員が受講しました。

キャリアチャレンジ制度(社内公募制)

通常のローテーション(人事異動)だけではなく、社員が自ら描くキャリアに向け新たなチャレンジができる仕組みとして「キャリアチャレンジ制度(社内公募制)」を年2回実施しています。

成立数

2021年度 2022年度 2023年度
3名 4名 8名

2021年度は1回のみ実施

次世代リーダー塾(組合員/リーダー職)

若手の人財が適材適所でリーダーシップを発揮し、早期に部門を率いるリーダーへ成長していくことを期待して、リーダー職手前の社員を対象に「次世代リーダー塾①(組合員対象)」を導入しています。また、若手管理職の早期抜擢を目指し「次世代リーダー塾②(リーダー職対象)」も実施しています。これらの研修は1年間のプログラムとし、受講者は研修中に自組織における課題解決に向けたアクションラーニングを経験します。
2023年度は「次世代リーダー塾①(組合員)」を10名、「次世代リーダー塾②(リーダー職)」を9名が受講しました。

年代別キャリア研修(50(フィフティ)セミナー/40(フォーティ)セミナー/30(サーティ)セミナー)

2021年度より、50代前半の社員を対象に、年代別キャリア研修「50(フィフティ)セミナー」を実施しています。また、2022年度以降は年代別キャリア研修を拡大し、40代の社員を対象とした「40(フォーティ)セミナー」・30代の社員を対象とした「30(サーティ)セミナー」も実施しています。
この研修では、同年代メンバーとのグループワークなどを通じて自身の「強み・専門性」を再認識し、今後の組織への貢献の仕方を整理する他、充実した将来生活の準備のための情報や社内制度(退職金・継続雇用制度)への理解を深めます。
研修を通じ今後のキャリアを主体的に描くことで、30代・40代・50代の社員がキャリア・ライフ両面でさらに輝くことが期待されます。2023年度は50セミナーを100名、40セミナーを66名、30セミナーを73名が受講しました。

キャリア支援室の設置

当社で働く社員が主体的に当社でのキャリアを選択するための仕組み(セルフ・キャリアドック)の構築と、キャリア相談の窓口として、2023年4月にキャリア支援室を発足しました。今後は、従来は新卒社員と経験者採用者に対して行っていたキャリア面談を全社員に対象者を拡大します。また、キャリア研修の開催だけでなく、社内イントラネットでキャリアに関する情報を提供しています。

セルフ・キャリアドック:企業がその人財育成ビジョン・方針に基づき、キャリアコンサルティング面談と多様なキャリア研修などを組み合わせて、体系的・定期的に実施することを通して、従業員の主体的なキャリア形成を促進・支援する総合的な取組み、また、そのための企業内の「仕組み」(厚生労働省資料より)

自律的キャリア形成のためのサポート

当社で働く社員一人ひとりの学びへの意欲やスキルアップ・キャリア形成をサポートするため、各社員に対して要した費用の一部を一律にサポートしています。
従来の部門単位でのスキルアップのサポートに加えて、2024年度からは会社として一律に年間最大3万円/人の「キャリアサポート費用」を設定し、現在の業務のスキルアップを目的とした研修受講や資格取得だけでなく、将来のためのリスキリングなどへも使用可能としています。

専門能力開発

リーダー職になるまでに、技術者/事務系社員の各職種に求められる知識等を習得することを目的に専門能力開発の育成・研修プログラムを設けています。

技術者人財育成プログラム

モノづくり企業である当社にとって、モノづくりの基礎を支える技術者の育成は、重要な課題です。入社1年目の「モノづくり研修」から、リーダー職になるまでに求められる様々な専門技術・実践方法を身に付ける研修までを組み込んだ教育カリキュラムを整備しています。
人財育成推進委員会を四半期に1回開催し、専門技術に加え財務面の知識習得も目指す人財育成プログラムの進捗報告や内容の検討を行っています。本プログラムの受講は、技術職の社員がリーダー職に進級するための要件の一つに位置付けられています。技術者として求められる基礎的な知識・技術に留まらず、数年をかけて専門的な技術・知識を習得することで技術者としての力量を高めます。2023年度は約230名が本ブログラムを受講しました。

事務系人財育成プログラム

人財育成推進委員会を四半期に1回開催し、入社からリーダー職になるまでの事務系社員を対象とし、事務系社員として必要な基礎教育(研修)を受講することで、必要な知識を身に付ける育成プログラムです。

グローバル拠点における技術者人財育成プログラム

セイフティSBUの製造は、⽇本以外に海外5カ国(米国・中国・タイ・ポーランド・インド)で展開しています。それぞれの拠点でも人財育成に取り組んでいますが、共育センターでは、グローバル同⼀の安全と品質を確保するために、重要⼯程や特殊技能のトレーナーの育成や講師認定も⾏っています。現在、21名のグローバル講師が誕生しており、それらの講師の下に、各拠点でのトレーナー育成や認定を実施しています。

中国のDSSC(Daicel Safety Systems(Jiangsu)Co., Ltd.)と、タイのDSST(Daicel Safety Systems(Thailand)Co., Ltd.)には4道場(安全・品質・保全・組立)が、2023年11月には米国のDSSA(Daicel Safety Systems Americas, Inc.)に「品質」道場が、2024年2月にはインドのDSSI(Daicel Safety Systems India Pvt. Ltd.)に2道場(安全・品質)が設立され、それぞれ教育を行っています。
当社のモノづくりの精神を共有し、「安全・品質のあくなき追求」を基本に、それぞれの国の⽂化・拠点規模に応じた形で、人財育成に取り組んでいます。

播磨工場共育センター

研修⾵景
研修⾵景(DSST、DSSI)
研修⾵景
研修⾵景(DSST、DSSI)

海外語学研修

新入社員を対象とした語学研修(英語)、部門長が推薦する社員を対象とした海外留学・各種大学派遣などの制度(英語・中国語)も整えています。語学のみならず、異文化への理解を促す機会をつくり、新入社員のグローバルマインド醸成を目指しています。

全社員への基本教育

「安全と品質の確保」はモノづくりの基盤であると同時に事業活動を継続していく上で最優先の課題であり、これを実現できる人財を育成する必要があります。そのためには社員がより高度な技術や知識を修得するに留まらず、挨拶や3S(整理・整頓・清掃)、KY(危険予知)といったモノづくりの基本姿勢・基本動作を毎日愚直なまでに続けていける環境を整えることが重要です。「教育訓練センター(TRC)」では、設立当時から掲げている「基本に始まり、基本に返る」の運営理念を継続し、「安全と品質の確保」に向け、当社のモノづくりを支える「人」をしっかり育成しています。

教育訓練センター(TRC)

「教育訓練センター(TRC)」では、製造現場を担うオペレータや技術者を育成しています。
2002年に「ダイセル式生産革新」の定着・維持を目指して全社の教育訓練を担う組織として設立しました。「ダイセル式生産革新」とは、人を中心としたモノづくりという原点に立ち戻り、ベテランのノウハウや技能をシステム化し、誰もが活用できるようにすることで、①安全・安定運転の実現、②生産性の大幅な向上、③製造原価の大幅な低減、④より均質できめ細やかな操業や品質の安定化、⑤技能・技術の伝承と人財育成、⑥省エネルギーの実現など、多岐にわたる効果につながる生産方式です。教育訓練センターは、オペレータの必須要件である「知識」「経験」「行動」を、実際の備品や体感装置などを使用した体験型教育により修得する場と位置付けています。受講者は実際に職務で使用する設備の構造を理解した上で、適切な運転・管理の方法を修得します。

教育訓練センター(TRC)と⼩規模プラント
教育訓練センター(TRC)と⼩規模プラント

ダイセルのモノづくり ダイセル式生産革新

教育訓練

新入社員、オペレータの全階層、技術者ならびに職場の管理者(職長・課長・部長)を対象に、挨拶や3S(整理・整頓・清掃)、KYなどの基本動作から、階層別分散型制御システム(DCS)による運転操作、小規模プラントや実習装置による化学プラントの運転体験まで、全25コースの多様な教育訓練を実施しています。安全の意識を高めるため、過去のトラブルを教訓に作成された仕組みやルールの背景・目的を学ぶだけではなく、専用設備を用いた、挟まれ・巻き込まれ体感、静電気、溶剤・粉塵爆発、圧力、被液などの危険体感教育も実施しています。

毎年CAPDを回し、カリキュラムやテキストはニーズに即した内容に改定・改訂を重ねています。また、教育の効果を配慮して、開講当初から少人数制(6名程度の対話型教育)を導入しています。

計画を起点とした活動では重要な事実を見落としてしまうおそれがあると考え、当社では一般的なPDCAではなく、CAPDを改善サイクルとしています。

圧力体感

⼝径の違う配管に⼀定の⽔圧をかけ、⼝径の違いによる圧⼒の違いを体感する設備です。普段実感できない圧⼒というものを体感します。

圧⼒体感装置
圧力体感装置

巻き込まれ体感

擬似⼿をローラーに巻き込ませ、その衝撃を体感することで、回転体の危険性と怖さを学びます。

巻き込まれ体感装置
巻き込まれ体感装置

なお、教育訓練センターでは当社の社員だけでなく、大学や高等専門学校の学生を対象にした化学プラントの体験型教育も毎年行っています。
2002年の開講から2023年度末までの受講者数は、オペレータ(新入社員除く)3,414名(2023年度:152名)、技術者2,295名(2023年度:181名)、新入社員2,115名(2023年度:98名)、職場管理者831名(2023年度:20名)、学生など435名(2023年度:44名)で、合計9,090名(2023年度:495名)に達しています。

また、教育訓練センターは2002年度より取り組んでいる「プロセス産業における技能伝承・教育訓練」が評価され、2015年に一般社団法人日本化学工業協会の第9回「レスポンシブル・ケア大賞(RC大賞)」を受賞しています。

RC⼤賞表彰状
RC⼤賞表彰状