サステナビリティマテリアリティ
当社グループは、中期戦略「Accelerate 2025」達成のための重要課題として、2020年度にマテリアリティを特定しました。マテリアリティに沿ってCAPDサイクル※を回し、サステナブルな社会の実現にダイセルらしく貢献します。
※計画を起点とした活動では重要な事実を見落としてしまうおそれがあると考え、当社グループでは⼀般的なPDCAではなく、CAPDを改善サイクルとしています。
マテリアリティ特定の背景と考え方
当社グループのマテリアリティは、大きく2つのカテゴリで構成されています。
「グループの成長と価値共創に向けたマテリアリティ」では、サステナブル経営方針における製品(Product)・製造プロセス(Process)・働く人(People)の観点から、SDGsに代表される社会課題の解決に対し当社グループの強みを生かして積極的に価値創造していく分野を明示しています。
「グループの存立とガバナンスの基盤に関わるマテリアリティ」では、価値創造の前提となる安全・品質・コンプライアンスといった最重要基盤をE(環境)、S(社会)、G(ガバナンス)の分野ごとに取り上げました。
マテリアリティ特定プロセス

ステップ1社会課題の抽出
社会課題の抽出にあたり、国際的なガイドライン、SDGs、国連グローバル・コンパクト原則、業界団体ガイドラインを参照し、当社グループが取り組むべき課題を抽出しました。
ステップ2優先順位付け
ステップ1で抽出した項目において、「ステークホルダーにとっての重要度」と「ダイセルグループにとっての重要度」の2軸で以下を考慮して評価を行い、優先順位が高い重要テーマを特定しました。さらにそれらについて「グループの成長と価値共創」「存立とガバナンスの基盤」の2つのカテゴリで整理しました。
- 長期ビジョンと中期戦略との整合性
- サステナブル経営方針・ダイセルグループ行動指針・ダイセルグループ倫理規範など関連方針との整合性
- 関連部門からの意見集約
マテリアリティマップ

ステップ3妥当性確認
サステナブル経営推進室および関連部門において、ステップ1・2で特定した重要テーマの妥当性について検討を行った後、最高責任者(社長など)を含む取締役会および経営会議で報告し、了承されました。
ステップ4マテリアリティ・KPI策定
ステップ1~3を通じて、15項目のマテリアリティを特定し、それぞれの項目に対してKPI(重要業績評価指標)および目標を設定しました。マテリアリティやKPI・目標は今後の社会・事業の変化に応じて、適宜見直しを行います。
マテリアリティのモニタリング
特定されたマテリアリティについては、設定されたKPI・目標とともに定期的なサステナブル経営委員会における評価や取締役会での監督により、進捗状況のモニタリングを行っています。
マテリアリティとKPI
横にスクロールします。
ダイセルグループの成長と価値共創に向けたマテリアリティ
分類 | マテリアリティ | 内容 | KPI | 目標 | 2022年度 実績 |
2023年度 実績 |
2024年度 実績 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
Sustainable Product 社会と人々の幸せ |
美と健康への貢献 |
|
当社キラルカラムの医薬品分析法への採用件数※1 | 2025年度:95件(累計) | 88件 | 113件 | 124件 |
|
機能性食品素材の年間延べ提供人数 | 2025年度:223万人 (2020年度実績2倍) |
124万人 | 169万人 | 162万人 | ||
スマート社会へのソリューションの提供 |
|
先端半導体製造プロセスに不可欠な安全性の高い高沸点溶剤の新商品率※2 | 2025年度:23.9% | 3.2% | 7.7% | 8.4% | |
安全・安心を社会へ提供 |
|
自動車一台当たりの当社安全装置の平均搭載個数※3 | 2025年度: 3個/台 |
2個/台 | 2.2個/台 | 2.2個/台 | |
多様化する小型モビリティ※4や家庭内事故※5を防ぐ新安全デバイス上市数 | 2025年度: 新安全デバイス提案 2030年度: 2件 |
新事業企画検討中2件 | 新事業企画2件 | 新事業開発推進2件 | |||
環境に貢献する素材や技術の提供 |
|
製品に含まれる循環型原料※6の使用率 | 2030年度:30%以上 | 15.9% | 15.8% | 16.5% | |
環境対応型(高生分解性など)酢酸セルロースの生産量 | 2025年度:10,000~20,000トン/年 | 7,993トン/年 | 7,625トン/年 | 8,282トン/年 | |||
Sustainable Process 幸せを提供する環境 |
循環型社会構築への貢献 |
|
天然素材を利用した資源循環システムの対外的な提案数 | 2025年度: 3件 |
研究開発中 | 1件 | 1件 |
気候変動への対応 |
|
当社グループのGHG排出量削減率※7 | スコープ1,2 2030年度:50%削減(2018年度比) |
1%増加 | 3.5% 削減 |
0.4% 削減 |
|
Sustainable People 働く人の幸せ |
DE&Iの 推進 |
|
女性管理職比率※8 | 2025年度:10%以上 | 4.9% | 5.6% | 6.3% |
障がい者3年超在籍率※8 (1-入社後3年以内に離職した障がい者数/在籍障がい者数)×100 |
95%以上を 継続 |
96.0% | 97.4% | 100% | |||
人の成長のサポート |
|
人財育成に関する取り組み状況、人事制度見直し状況、キャリアセミナーや部門長向けマネジメント研修の導入・見直し状況※8 | 実績を開示 |
|
横にスクロールします。
ダイセルグループの存立とガバナンスの基盤に関わるマテリアリティ
分類 | マテリアリティ | 内容 | KPI | 目標 | 2022年度 実績 |
2023年度 実績 |
2024年度 実績 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
Environment 環境 |
環境負荷の低減 |
|
当社事業場および国内グループ企業の産業廃棄物の再資源化率 | 2025年度:99%以上 | 98.4% | 98.0% | 98.6% |
Social 社会 |
保安防災と 労働安全衛生 |
|
重大労災件数※8 | 0(ゼロ)件を継続 | 0件 | 1件 | 0件 |
重大保安事故件数※8 | 0(ゼロ)件を継続 | 0件 | 0件 | 0件 | |||
|
過去トラブル(労災、保安防災)に基づいた安全教育実施率※8 | 100%を継続 | 100% | 100% | 100% | ||
化学品安全と品質の向上 |
|
RC関連法規の監査実施率※8 | 100%を継続 | 41% | 100% | 100% | |
化学品規制違反件数 | 0(ゼロ)件 | (2023年度からの取り組み) | 0件 | 0件 | |||
製品安全に起因したトラブル件数 | 0(ゼロ)件 | (2023年度からの取り組み) | 0件 | 0件 | |||
顧客苦情への24時間以内の1次回答率※9 | 2025年度:100% | 88.0% | 89.0% | 87.4% | |||
顧客説明完了25日以内達成率 | 2028年度:100% | (2024年度からの取り組み) | 70% | ||||
人権の尊重 |
|
ダイセルグループに対する人権デュー・ディリジェンスの進捗率 | 2025年度:100% | 88.7% (2019年度~2024年度) 国内 19社/19社、海外 28社/34社※10 |
|||
サプライヤーに対する人権デュー・ディリジェンスの年次計画に対する進捗率 | 100%継続 | (サプライヤーへの人権DD実施について計画立案、実施) | (国内外のサプライヤーへ人権DD実施し、課題に応じてサプライヤーをフォロー、50件を改善) | 100% | |||
働きやすい企業文化の醸成 |
|
連続休暇取得率※8(年一回5日連続休暇) | 2025年度:100% | 56.3% | 72.3% | 69.2% | |
|
男性育児休業取得率※8 | 2025年度:100% | 97.9% | 89.3% | 94.1% | ||
|
社員の健康促進に関する取り組み状況※8 | 実績を開示 |
|
||||
責任ある調達 |
|
持続可能な調達率 <2024年度に新規設定> 2024年度版SAQを実施し、当社グループ基準①を満たすサプライヤー②を100%にする
※以下の旧KPIは2023年度に達成 |
2025年度:100% (2023年度:100%) |
(79%) | (100%) | 62% | |
Governance ガバナンス |
グループ・ガバナンスとコンプライアンスの基盤強化 |
|
取締役会による監督機能強化の取り組み状況 社外取締役および社外監査役による取締役会評価結果目標(満点5点) |
平均4.0点以上 | (2023年度からの取り組み) | 4.4点 | 4.3点 |
経営判断を要する重要性の高い案件に対し、法的視点よりチェック、対応がなされている率 | 100%を継続 | 100% | 100% | 100% | |||
|
ヘルプライン通報件数 | 実績を開示 | 76件 | 102件 | 126件 | ||
コンプライアンス違反を発見した際に迷うことなくヘルプラインに通報できると思われる役職員の比率※11(=ヘルプライン通報訓練を経験した社員の比率) | 2025年度:100% | 10% | 18% (1,074名) |
97%(通算5,988名) |
- ※1対象…日本、米国、欧州の薬局方
- ※2安全性の高い高沸点溶剤…MMPGACなどの溶解性が高く、低毒性の電子材料用溶剤
- ※3対象…日系自動車メーカー向け製品
- ※4自転車やシニアカー、電動キックスケータ―など
- ※5屋内での入浴時の溺水、乳児の窒息、転倒・転落など
- ※6循環型原料…バイオマス原料、大気中のCO2の利用、廃棄物の再使用、リサイクル
対象…ダイセル、ポリプラスチックス、ダイセルミライズの主要樹脂材料 - ※72050年 カーボンニュートラル実現(スコープ1、2、3)
- ※8対象範囲…当社
- ※9対象範囲…当社国内製造拠点
- ※10グループ企業の母数は2024年4月時点の人権デュー・ディリジェンス対象候補の企業数を記載
- ※11対象範囲…当社および国内グループ企業