サステナビリティマテリアリティ

マテリアリティ特定の背景と考え方
マテリアリティ特定プロセス
マテリアリティのモニタリング

当社グループは、中期戦略「Accelerate 2025」達成のための重要課題として、2020年度にマテリアリティを特定しました。マテリアリティに沿ってCAPDサイクル^※を回し、サステナブルな社会の実現にダイセルらしく貢献します。

※計画を起点とした活動では重要な事実を⾒落としてしまうおそれがあると考え、当社グループでは⼀般的なPDCAではなく、CAPDを改善サイクルとしています。

マテリアリティ特定の背景と考え方

当社グループのマテリアリティは、大きく2つのカテゴリで構成されています。
「グループの成長と価値共創に向けたマテリアリティ」では、サステナブル経営方針における製品（Product）・製造プロセス（Process）・働く人（People）の観点から、SDGsに代表される社会課題の解決に対し当社グループの強みを生かして積極的に価値創造していく分野を明示しています。
「グループの存立とガバナンスの基盤に関わるマテリアリティ」では、価値創造の前提となる安全・品質・コンプライアンスといった最重要基盤をE（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）の分野ごとに取り上げました。

マテリアリティ特定プロセス

ステップ1社会課題の抽出

社会課題の抽出にあたり、国際的なガイドライン、SDGs、国連グローバル・コンパクト原則、業界団体ガイドラインを参照し、ダイセルグループが取り組むべき課題を抽出しました。

ステップ2優先順位付け

ステップ1で抽出した項目において、「ステークホルダーにとっての重要度」と「ダイセルグループにとっての重要度」の2軸で以下を考慮して評価を行い、優先順位が高い重要テーマを特定しました。さらにそれらについて「グループの成長と価値共創」「存立とガバナンスの基盤」の2つのカテゴリで整理しました。

長期ビジョンと中期戦略との整合性
サステナブル経営方針・ダイセルグループ行動指針・ダイセルグループ倫理規範ほか関連方針との整合性
関連部門からの意見集約

マテリアリティマップ

ステップ3妥当性確認

サステナブル経営推進室および関連部門において、ステップ1・2で特定した重要テーマの妥当性について検討を行った後、最高責任者（社長など）を含む取締役会および経営会議で報告し、了承されました。

ステップ4マテリアリティ・KPI策定

ステップ1～3を通じて、15項目のマテリアリティを特定し、それぞれの項目に対してKPI（重要業績評価指標）および目標を設定しました。マテリアリティやKPI・目標は今後の社会・事業の変化に応じて、適宜見直しを行います。

マテリアリティのモニタリング

特定されたマテリアリティについては、設定されたKPI・目標とともに定期的なサステナブル経営委員会における評価や取締役会での監督により、進捗状況のモニタリングを行っています。

マテリアリティとKPI

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マテリアリティのKPIと実績一覧（ダイセルレポート2023 P.48-49）［PDF：187KB］

ダイセルグループの成長と価値共創に向けたマテリアリティ

分類	マテリアリティ	内容	KPI	目標	2022年度実績
社会と人々の幸せ Sustainable Product	美と健康への貢献	医薬医療市場へのソリューション提供	当社キラルカラムの医薬品分析法への採用件数^※1	2025年度：95件（累計）	88件（累計）
	美と健康への貢献	サステナブル素材の化粧品原料、健康食品の提供	機能性食品素材の年間延べ提供人数	2025年度：223万名（2020年度実績2倍）	142万名
	スマート社会へのソリューションの提供	半導体プロセス用溶剤、レジストポリマーの提供ディスプレイの高機能化に貢献する機能フィルムの提供	先端半導体製造プロセスに不可欠な安全性の高い高沸点溶剤の新商品率^※2	2025年度：23.9%	3.2%
	安全・安心を社会へ提供	モビリティの安全・安心を守る製品の提供	自動車一台当たりの当社安全装置の平均搭載個数^※3 多様化する小型モビリティ^※4や家庭内事故^※5を防ぐ新安全デバイス上市数	2025年度：3個/台 2025年度：新安全デバイス提案 2030年度：2件	2個/台新事業企画検討中 2件
	環境に貢献する素材や技術の提供	環境対応プラスチックなど環境負荷を低減する素材や技術の提供	製品に含まれる循環型原料^※6の使用率環境対応型（高生分解性等）酢酸セルロースの生産量	2030年度：30%以上	15.9%
	環境に貢献する素材や技術の提供	環境対応プラスチックなど環境負荷を低減する素材や技術の提供	製品に含まれる循環型原料^※6の使用率環境対応型（高生分解性等）酢酸セルロースの生産量	2025年度：10,000～20,000トン/年	7,993トン/年
幸せを提供する環境 Sustainable Process	循環型社会構築への貢献	バイオマスバリューチェーン構築廃棄物やCO₂の再利用	天然素材を利用した資源循環システムの対外的な提案数	2025年度：3件	研究・開発中
幸せを提供する環境 Sustainable Process	気候変動への対応	生産革新、エネルギー革新、プロセス革新による、GHG排出量削減	当社グループのGHG排出量削減率^※7	スコープ1、2 2030年度：50%削減（2018年度比）	1%増加
働く人の幸せ Sustainable People	ダイバーシティ＆インクルージョンの推進	性別、年齢、国籍、障がいの有無に関わらず誰もがイキイキ働く職場の実現	女性管理職比率^※8	2025年度：10%以上	4.9%
	ダイバーシティ＆インクルージョンの推進	性別、年齢、国籍、障がいの有無に関わらず誰もがイキイキ働く職場の実現	障がい者3年超在籍率^※8（1-入社後3年以内に離職した障がい者数/在籍障がい者数）×100	95%以上を継続	96.0%
	人の成長のサポート	専門性を磨く人財育成挑戦する人を後押しする仕組み作り公平性が高い評価システム構築	人財育成に関する取り組み状況、人事制度見直し状況、キャリアセミナーや部門長向けマネジメント研修の導入・見直し状況^※8	実績を開示	社員のキャリア自律を支援する体制強化 50代向けキャリア研修に加え40代向けの研修を追加し、年代別キャリア研修を拡大人事担当部門にキャリア支援室を設置し、社員のキャリアアップを支援デジタルリテラシー教育に業務マネジメントコース（データ活用の課題設定、投資提案から業務への適用までの企画を実践するコース）を追加

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ダイセルグループの存立とガバナンスの基盤に関わるマテリアリティ

分類	マテリアリティ	内容	KPI	目標	2022年度実績
環境 Environment	環境負荷の低減	廃棄物削減とリサイクルの促進	当社事業場および国内グループ企業の産業廃棄物の再資源化率	2025年度：99%以上	98.4%
社会 Social	保安防災と労働安全衛生	保安事故撲滅クライシスアセスメントによる被害の極小化	重大労災件数^※8 重大保安事故件数^※8 過去トラブル（労災、保安防災）に基づいた安全教育実施率^※8	ゼロ件を継続ゼロ件を継続 100%を継続	ゼロ件ゼロ件 100%
	化学品安全と品質の向上	品質マネジメントの強化による品質不具合の再発防止化学物質情報の一元管理と情報の提供	RC関連法規の監査実施率^※8 顧客苦情への24時間以内の1次回答率^※8,9	2025年度：100% 2025年度：100%	41% 88%
	人権の尊重	人権デュー・ディリジェンスの構築と実施人権侵害の是正・救済の仕組みの構築や教育	ダイセルグループ、サプライチェーン全体における人権尊重への取り組み状況（デュー・ディリジェンスの実施状況）	実績を開示	当社グループ企業における人権デュー・ディリジェンス2019年度～2022年度の実施率：63.2% 国内グループ企業18社/19社、海外グループ企業 18社/38社実施^※10 サプライヤーへの人権デュー・ディリジェンス実施について計画立案、実施
	働きやすい企業文化の醸成	労働時間短縮と有給休暇取得率向上社員の健康促進柔軟な働き方への支援	連続休暇取得率^※8（年一回5日連続休暇）	2025年度：100%	56.3%（3日連続で年次有給休暇を取得した社員の割合。土日祝と合わせて5連続休暇として算出）ベビーシッター補助制度を拡充し、子育て中の社員が安心して働けるよう支援育児休業の給付金などを分かりやすく説明した「育児休業とらのまき」を対象社員と上司に配布健康経営専任組織として「グループ健康サポートセンター」を設置し、社員一人ひとりのココロ・カラダの健康づくりを全社、事業場別、職場別、個人別の4階層で推進スポーツイベントの開催等、社員に加え家族、取引先、地域住民も含め、一人ひとりが心身共に健康であることを目指した健康経営を推進
	働きやすい企業文化の醸成	労働時間短縮と有給休暇取得率向上社員の健康促進柔軟な働き方への支援	社員の健康促進に関する取り組み状況^※8	実績を開示
	責任ある調達	サプライチェーン全体のCSRレベル向上	持続可能な調達率（SAQの結果、当社基準点を満たす原燃料サプライヤーの割合）	2023年度：100%	79%
ガバナンス Governance	グループ・ガバナンスとコンプライアンスの基盤強化	コーポレート・ガバナンス強化コンプライアンス徹底リスク管理強化	取締役会による監督機能強化の取り組み状況経営判断を要する重要性の高い案件に対し、法的視点よりチェック、対応がなされている率ヘルプライン通報件数コンプライアンス違反を発見した際に迷うことなくヘルプラインに通報できると思われる役職員の比率^※11 （＝ヘルプライン通報訓練を経験した社員の比率）	実績を開示 100%を継続実績を開示 2025年度：100％	取締役会実効性評価について、取締役会での議論に基づき、第三者機関が関与する方式での評価を実施取締役会議事の傍聴、取締役会メンバーへのアンケート作成への関与、インタビューへの同席などを通じ、客観的な視点で複数の課題・改善点を指摘 100% 76件 10.1%

※1対象：日本、米国、欧州の薬局方
※2安全性の高い高沸点溶剤：MMPGACなどの溶解性が高く、低毒性の電子材料用溶剤
※3対象：日系自動車メーカー向け製品
※4自転車やシニアカー、電動キックスケータ―など
※5屋内での入浴時の溺水、乳児の窒息、転倒・転落など
※6循環型原料：バイオマス原料、大気中のCO₂の利用、廃棄物の再使用
リサイクル対象：ダイセル、ポリプラスチックス、ダイセルミライズの主要樹脂材料
※72050年カーボンニュートラル実現（スコープ1、2、3）
※8対象範囲：当社
※9対象範囲：株式会社ダイセル国内製造拠点
※10 M&A、事業再編により対象企業数の増減あり
※11 当社および国内グループ企業