⽬指す人財像

多様な社員が全員、存在感と達成感を味わいながら成長する「人間中心の経営」を進めることを掲げています。世界中の様々な考え⽅や⽂化を持つ⼈を受け容れ、お互いを尊重し、あるいは協調することで、グループ全体の⼒を最⼤限に発揮していきます。

人財育成の⽅法

当社は、下図のように様々な⽅法で社員の能⼒向上を図っています。社員の職位や能⼒などに応じ、これらを上⼿く組み合わせることで人財育成の効果をより⾼めています。

キャリア開発に関する
教育訓練・制度

当社は継続して、社員のキャリア開発を進めており、年間の人財育成計画を作成しています。中⻑期的に個々の成⻑を促進し、社員の希望を会社のゴールと結び付けることがその狙いです。

キャリア研修

新入社員からグループ企業新任役員まで、職能等級制度に基づき、求められる役割や責任を果たせる人財の育成を目的として、階層ごとの研修を実施しています。企業倫理・基礎的な法律知識など社員として身に付けるべき考え方やルールの理解に加え、コミュニケーションやマネジメントなどのスキル向上にも努めています。
キャリア研修は、進級者だけでなく、期中に経験者採用で入社した社員も対象としており、学んだ知識や技能をいかに職場で実践させるかに主眼を置き、進級・入社後の動機付けや人脈構築、個々の能力向上や行動変容を促しています。
また、年代別キャリア研修(30代、40代、50代対象)を実施しています。同年代メンバーとのグループワークなどを通じて自身の「強み・専門性」を再認識し、今後の組織への貢献の仕方を整理する他、充実した将来生活の準備のための情報や社内制度（退職金・継続雇用制度）への理解を深めます。研修を通じ今後のキャリアを主体的に描くことで、キャリア・ライフ両面でさらに輝くことを期待しています。

自己申告制度（社員の声を聴く仕組み）

社員⾃⾝が考える将来のキャリアを会社へ意思表⽰する自己申告制度を設けています。社員は毎年⼀度、職種や勤務地、⾃⾝のキャリアに関する⾃⾝の考えを、上司へ申告します。上司は社員との対話を通じて、希望や適性、能⼒などを考慮しながら、社員がより成⻑・活躍できるよう、配置や育成⽅法を検討します。

専門能力開発に関する
教育訓練・制度

技術者人財育成プログラム

モノづくり企業である当社にとって、モノづくりの基礎を支える技術者の育成は、重要な課題です。入社1年目の「モノづくり研修」から、リーダー職になるまでに求められる様々な専門技術・実践方法を身に付ける研修までを組み込んだ教育カリキュラムを整備しています。
人財育成推進委員会を四半期に1回開催し、専門技術に加え財務面の知識習得も目指す人財育成プログラムの進捗報告や内容の検討を行っています。本プログラムの受講は、技術職の社員がリーダー職に進級するための要件の一つに位置付けられています。技術者として求められる基礎的な知識・技術に留まらず、数年をかけて専門的な技術・知識を習得することで技術者としての力量を高めます。

事務系人財育成プログラム

人財育成推進委員会を四半期に1回開催し、プログラムの進捗報告や内容の検討を行っています。入社からリーダー職になるまでの事務系社員を対象とし、事務系社員として必要な基礎教育（研修）を受講することで、必要な知識を身に付ける育成プログラムです。

卓越技能職認定制度

モノづくりを⽀える技能を⼤切にし、必要な技能を育む⾵⼟を醸成するための重要な人財育成の仕組みとして運用しています。2024年4月現在、60名を当社の卓越技能職として認定し、卓越技能職というキャリア⽬標を掲げることで、社員の仕事に対するやりがいやモチベーションを⾼め、当社のモノづくりを⽀える⾼度な技能・ノウハウのさらなる深掘りやいっそうのレベルアップを図っています。
また、同時に当社の経営基盤である「安全と品質の確保」を確たるものにしていくために、それらの技能を次世代にしっかりと伝え、後継者育成を計画的に進めていきます。