ダイバーシティの推進

多様な個性をぶつけ合って、
いきいきと働き続ける為に、
進化し続ける。

基本的な考え方

私たちはダイセルグループ行動方針にのっとり、ダイセルグループで働くすべての人の多様性、人格、個性を尊重し、差別やハラスメントのない、健康で働きやすい職場環境の確保、整備に積極的に取り組んでいます。また、あらゆる国・地域におけるすべての企業活動において、一切の強制労働や児童労働を行いません。
海外現地法人でも差別のない採用を行っており、世界各国でダイセルスピリッツを持った人財を育成しています。「お互いに認め合い、切磋琢磨することで新しい価値を生み出していく」。そのために、より一層のダイバーシティ推進に取り組んでいきます。

女性活躍推進

女性活躍推進

挑戦と成長を求める女性がもっと活躍し、いきいきと働けるよう、行動計画を策定しました。目標を設定した2021年を基準として、2026年までの5年間で達成することを目指しています。

  • 目標1
  • 目標2
  • 目標3
  • 目標4

優秀な人財を確保・育成していくために、「仕事と家庭の両立を支援する制度の充実」、「女性社員の能力開発」、「優秀な人財の積極採用」に取り組んでいます。

女性活躍推進

働き方改革

多様な人財がさらに活躍できる環境を整備。

ダイセルでは、社員が安心していきいきと働くことができるよう、柔軟性の高い働き方の導入や労働条件の向上により、多様な人財がより活躍できる環境整備を推進しています。また、働き方改革として「仕事のやり方を変える」、「働き方を変える」を積極的に推進し、さらなる生産性の向上に取り組んでいます。

年間約120時間の所定労働時間短縮を実現。

社員一人ひとりのワーク・ライフ・バランスの実現と働きやすい職場環境の整備を目的として、所定労働時間の短縮、休日数増、時間外労働の削減を掲げ、積極的な取り組みを進めています。
2018年4月には、常日勤者の所定労働時間を8時間/日から7時間30分/日に短縮し、年間約120時間(約6.2%)の所定労働時間短縮を実現しました。今後も一人ひとりが、生産性を高め、同時に高いパフォーマンスを生み出す働き方の実現について真摯に取り組んでいきます。

テレワークの推進

当社ではこれまでも「フレックスタイム制」などを導入し、社員に柔軟な働き方を提供して参りました。生産性を高め、同時に高いパフォーマンスを生み出す働き方を推進する為に、2017年4月には育児・介護などの一定の条件を満たす社員が対象として「在宅勤務制度」を導入しました。さらに、2018年10月に制度を拡充し、対象者を全社員に拡大するとともに、回数の上限も撤廃しました。また、サテライト・オフィスを首都圏を中心に設置し、出張先や移動中にオフィスに戻ることなく業務ができる環境を整備しております。
これらの導入により、「通勤負担軽減によって時間を有効活用できる」といった生産性向上だけでなく、「家族と会話する時間が増えた」など暮らしの豊かさが向上したとの意見が多数寄せられました。今後も多様な人財がその実力をいかんなく発揮できるよう、柔軟な働き方を加速し、生産性向上とワーク・ライフ・バランスの向上に取り組んで参ります。
テレワークの推進

コミュニケーションを活性化させるフリーアドレスを導入。

本社・支社オフィス(東京・大阪・名古屋)では、これまでも部門間の垣根がないレイアウトで業務を行ってきましたが、フリーアドレスの導入によってさらなるコミュニケーション活性化や協業の促進を実現し、ワークスタイルの変革に取り組んでいます。
2017年4月に設立したイノベーション・パークの執務棟iCube(アイ・キューブ)でも、さまざまな分野の技術スタッフが、フリーアドレスの大執務室でフォーマル・インフォーマルなコミュニケーションを活発に行い、モチベーションを高めています。ワクワクした高揚感のもと、新規商材開発から量産技術の確立、事業化の加速を図り、新規事業創出を推進しています。
コミュニケーションを活性化させるフリーアドレスを導入。

多様な人財活用

障がい者雇用

当社が果たすべき社会的責任の一つである法定障害者雇用率を達成するとともに、障がい者の方々の仕事を通じた社会参加や生きがいの創造を支援するため、計画的な採用による障がい者雇用を積極的に進めています。その結果、2022年4月1日時点で、法令で定められている障がい者の雇用人数につきましては、達成をしております。また、人員の配置に際しては、個人の障がいの程度に応じて業務を選択し、最大限の能力を発揮できるよう配慮しています。

シニア人財の活躍推進

60歳以上のシニア人財が、キャリアと経験に応じてさらに活躍できる環境を整備するため、当社では継続雇用制度を運用しており、2021年度は定年退職者104名のうち95名の継続雇用を行い、2022年3月末時点で232名のシニア人財が活躍しています。改正高年齢者雇用安定法に基づき、65歳までの希望者を対象としており、今後もシニア人財の経験や能力を十分に活かせる職場環境の形成に努めていきます。

女性活躍推進の取り組みが評価され、2020年9月28日付で厚生労働大臣より「えるぼし」(三つ星)の認定を受けました。
また、2020年から3年連続となる『健康経営優良法人2022(大規模法人部門)「ホワイト500」』の認定を受けました。

ダイバーシティの推進 | サステナビリティ | 株式会社ダイセル (daicel.com)
えるぼし 健康経営優良法人2021(大規模法人部門「ホワイト500」