沿革

セルロイド業界は、第一次世界大戦で活況を呈しましたが、戦後恐慌からのセルロイドの世界的な需要減少による過当競争により、業界は疲弊しました。この苦境を切り抜けるため、主要セルロイド製造会社8社の合併が実現し、大日本セルロイド株式会社が誕生しました。当社の誕生はいわば業界再編の先駆けと言えます。（堺セルロイド48%、日本セルロイド人造絹糸21%、大阪繊維工業16%、東京セルロイド7%、その他4社（三国セルロイド・能登屋セルロイド・東洋セルロイド・十河セルロイド）8%の比率）

1955年7月に通産省から石油化学工業育成対策が発表され、石油化学工業の台頭に対応して、石油化学コンビナートに参画することとなり、1961年に大日本化成株式会社（現 大竹工場）を創設しました。酢酸、ブタノール、メトキシブタノール、酢酸エステル類の製造をスタートさせ、その後生産品目を拡げていきました。設立当時の社員全員が “ON THE SAME BOAT”（一蓮托生）を合言葉に力を合わせて、工場建設に汗を流した苦労話は、「大竹物語」として語り継がれています。

1960年にセラニーズ社は独自の共重合法によるポリアセタール樹脂を開発し、企業化を発表しました。1961年にポリアセタール樹脂の製造・販売についての合弁会社設立の検討がはじまり、1964年にポリプラスチックス株式会社を合弁で設立しました。ポリアセタール樹脂の商品名は、耐久性のある硬い樹脂という意味をもつ「ジュラコン^®」と名付けられました。

酢酸は当社のセルロース事業、有機合成事業の要であり、メタノール法酢酸の事業化は、コスト競争力の強化、安定供給の確保という最重要課題の解決に加え、オイルショック後の国家プロジェクトのひとつであったC1化学の導入に応える、という側面もあり、正に社運を賭けた取り組みでした。当時、最新鋭の製法であった米モンサント社のメタノール法酢酸製造技術を導入し、起工から1年10か月の短期間で世界でも有数の酢酸プラントを誕生させました。竣工時は、年産15万トンの能力でしたが、段階的に製造能力を増強し、現在では年産40万トンを超える規模となり、ダイセルの様々な製品・事業を支える基盤となっています。

人工的に合成された化学物質には、光学異性体の関係にあるD体とL体という2つの分子が存在します。その2つの分子は化学的性質は等しいものの、医薬品としての生理作用は異なるため、一方は副作用を示す場合があります。1963年から10年にわたり争われた「サリドマイド事件」以降にその分離技術への関心が高まり、当時の大阪大学基礎工学部の岡本佳男助手（現 名古屋大学特別教授）らが、光学活性ポリメタクリル酸トリフェニルメチルおよびこれをシリカゲルに担持した充填剤が優れた光学異性体分離機能を持つことを見出しました。当社はその発明を譲り受け、光学異性体分離機能を持つキラルカラムの開発を進め、事業化に成功しました。いまでは、キラル医薬品等の研究開発、製造や品質保証に不可欠なものとして、世界中の研究者の方々に活用されております。

1967年に米イートン社が衝突時の救命装置としてエアバッグシステムを発表し、1969年に米国運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）が全車にエアバッグ装備を義務化する法律を提案したことから、実用化に向けた本格的な研究開発が始まりました。当社は1970年代半ばからエアバッグシステムの研究開発をスタートさせ、1988年にインフレータの量産設備を整え、供給を開始しました。2000年以降、米国、タイ、ポーランド、中国、インドと世界各地に生産・販売拠点を設立し、グローバルな供給体制を整えました。

従来の「総合研究所」では、新規事業創出や要素技術研究を担うコーポレート研究センターと、既存事業領域における新製品開発やコストダウンなどの検討を担う各事業カンパニーの研究開発部門が混在し、執務室も個別に配置されていました。一方、「姫路技術本社」には、ダイセル式生産革新やプロセス革新などを担う生産技術本部や、当社グループの環境保全・安全確保を推進するレスポンシブル・ケア室、プラントの建設・メンテナンスを担うエンジニアリングセンターが、それぞれ独立して配置されていました。これらの研究開発、生産技術、エンジニアリング、環境・安全などの技術部門を一つのサイトに集約、融合させることで、新事業創出、新製品や革新的プロセス技術研究、高効率の量産設備の開発を加速させています。