人に関する方針とガイドライン

人権を尊重し、自らが人権侵害に加担しない。

人財育成やキャリアアップなどの機会を、人種・国籍・性別などを理由に公平性が損なわれることなく平等に提供する。

多様性を認め、互いが歩み寄ってコミュニケーションを図ることにより良好な職場環境を実現する。

それぞれが仕事を通じて人々の生活や社会に貢献し、社会から信頼される会社にする。

諸問題について、会社と社員が、相手方の立場を理解し、交渉および協議による解決を図る。

社員とのコミュニケーションを重視し、社員が心身共に健康に働ける職場環境とする。

良好な職場環境を通じて職場全体の生産性を向上し、適正な人員を維持する。

プロフェッショナルとしての誇りや情熱を持つとともに、自身の専門領域以外の多様な価値観も受容できる人財。

自己実現（一人ひとりのありたい姿）の達成に向けて、着実に行動できる人財。

人種・民族・国籍・宗教・信条・障がいの有無・性別・年齢・性同一性や性的指向などにかかわらず、適性や能力を基準とした公正公平な採用活動を行う（ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン）。

会社の業績と個人の業績が共に反映される人事制度とする。

各人の人事方針への取り組み姿勢と会社への貢献に基づき、フェアに処遇に反映できる制度とする。

処遇決定における公正性・透明性を確保する。

自社の報酬水準の妥当性を常に検証する。

それぞれの国や地域で定められた決まりごとに則し、安全と品質を守りながらきちんと仕事ができる人を育成する。

自らの強い意志と決断により自発的に物事に取り組む人に、より高い役割、より広い職務に挑戦する場を提供し、成長につなげる。

様々なバックボーンや価値観の中で議論する場を提供し、刺激を与えあうことで社員の視野を広げる。

自己研鑽への意欲を高め、社員の能力向上へのサポートを最大限実施し、社員のエンプロイアビリティを高める。

一人ひとりのキャリアを会社・職場・個人それぞれが考え、育成につなげる文化を醸成する。

各人の成果を適正に評価する仕組みとする。

人事方針に取り組む姿勢や結果に至るプロセスも考慮する制度とする。

評価制度を通して上司と部下のコミュニケーションを促進し、人財育成につなげる。

公正、かつ透明な人事評価とする。

制度の浸透を通し、客観的事実による評価を実現する。